必ずご自身で「確認」のうえ「自己責任」にてご利用ください。 当然ですが、損害を蒙ったとしても、なんら保証されるものでは有りません。

皇国の興廃、この一戦にあり!

実は平九郎は以前から、総合取引所の創設こそ、没落した日本復興の第一歩だと思って居ます。

映画化された小説「日本沈没」の作者として有名な元官僚の作家、堺屋太一氏が平成初期に書いた「平成30年」と言う小説があるのですが、上下2巻に別れ、上巻の副題は「なにもしなかった日本」で、下巻の副題が「天下分け目の改革合戦」です。

残念ながらアマゾンで頼んだばかりで、まだ読んではいないのですが、下巻では戦国武将「織田信長」を彷彿させる「織田信介」という政治家が登場し、日本の大改革を試みるようです。(笑)

確かに平成の30年を振り返ってみると「何もしなかった日本」と言うのは実感で、しかも後半の「天下分け目の改革合戦」もアベノミクスの「改革」が未だ実感できない状態では「改革合戦」の行方も想像が付きます。

まあ織田信長の時代と違い、今は「比叡山焼き討ち」の様な蛮行は出来るはずも有りませんから、改革が簡単でないのは分かりますが、第一次安倍政権が構想し、民主党政権に代わっても引き継がれた「総合取引所構想」を実現するのに10年以上もかかり、しかも未だに中途半端な内容の現実を見ると、嘆息するしか有りません。

むろん改革者が常に正しいという訳ではなく、現状より悪くなる場合もある訳で、実際トランプ大統領と言う政治改革者が出現したお陰で世界の悪化は加速してますから、変化だけを望む訳にも行きません。

然しながら稀代の改革者の信長が「楽市・楽座」を重視したように、解放された市場と言うのは、経済や文化発展の基礎でもありますから、国を発展させようと思ったらまず市場を整備するべきなのです。

「幸い」と言うのは憚られますが、世界的な金融市場だった英国がブレグジットと言う市場を破壊する没落の道を歩み、アメリカも鎖国政策を取り始めた現在、総合取引所創設により金融立国を目指す道は、日本復興のまたとない糸口なのです。

取引所統合の外堀は埋まった現在、今後は内堀を埋めるべく、日本海海戦で旗艦三笠がZ旗を掲げたように、関係各員の一層の奮闘努力を期待します。(>_<)

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