必ずご自身で「確認」のうえ「自己責任」にてご利用ください。 当然ですが、損害を蒙ったとしても、なんら保証されるものでは有りません。

5月に売れ

昨日のNYダウはサブプライムに関連した格付け機関等への追及が本格化するのではないかとも思惑もあり113ドル安で終わりました。
まあ下げ幅としてはそれほど大きくはないのですが、問題は先日のダウ平均が20分で600ドル安をした時の原因が未だに良く分からないことです。
まあ平九郎的には超高速売買が主犯だと断定的に考えていますが、政治的対策を打ち出すには証拠が必要ですから、まだ時間がかかるでしょう。
超高速売買は以前JCOMを買っていたとき目の当たりにして、メモにも何度か書いた事がありますが、株価が一瞬にして大きく動く事を何度も経験しました。
まあ当時はそれでも動きが常識の範囲内でしたから、大きな話題にはなりませんでしたが、今回は欧州パニックと重なり、動きが拡大されたのだと思っています。
しかし、規制当局が証拠を掴まないことには、規制が打ち出されることはないでしょうから、今しばらくは高速売買は続き、株価は一瞬にして大きく動く可能性を内包していることになります。
それでも日本ではストップ安がありますから、イキナリ99%下がる事はないでしょうが、信用を利用している状態で、建て玉や、担保株がさしたる理由も無くストップ安をする可能性があるとしたら恐怖です。
第一、これは2003年に経験した事があるのですが、兆候がつかめないで急落する株が出た場合マーケットは恐怖が支配し、一瞬にして買い物がなくなり、市場の流動性は著しく消失します。
そのため、保有している株に高速売買が入っていなくても担保を確保するための売り等で巻き添えをくって下げる事になります。
まあ高速売買による乱高下も、小規模なものならJCOM等で何度も見かけているだけにアメリカ的な規模で起きないことを祈るのみです。
後なんども書きますが、ここまでの世界経済の数字が良いのはG20による財政支出の拡大によるものでいわばドーピングの結果です。
そして、ギリシャ危機によりドーピングは否定されつつあり世界は急速に緊縮財政に向かっています。
また、今日の日経一面の報道にある上海など中国地方政府の不動産課税強化の報道も日本のバブル崩壊時を彷彿させます。
まあ、NY急落の原因が究明されるまでは少なくとも信用取引利用の買いを膨らませるのは控えたほうが良いですね。(^^)

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