金相場への考え方をまとめて見ました。(^.^)
1.通貨が下がっている!!
①金は古来より存在するだけであり、なにも変わっていない!金価格が変動して見えるのは金が動いているのではなく、通貨が動いているのだ!
G20の世界協調体制の結果、通貨は世界的な膨張過程に入っており、膨張した結果として、増えすぎた通貨の価値が下がり、動いていない金が通貨に比べ上昇しているように見えているだけ!
2.世界的な金志向の高まり!!
①売り方だった中央銀行が買いに変化した
近年の金はスイスなど中央銀行の売りで値を崩していたが、すでに売り尽くし感が出始めている。反面世界一の外貨準備を誇る中国が454トン買い増し1054トンとした事が明らかになり、今後ロシア等の中央銀行も、買いに回る可能性が強く、先般発表されたIMFの403トンの金売却は中央銀行間で処理される可能性が強い。(11月30日までにインド中央銀行が200トン購入)
②供給減の中で投資需要増加中
ア.金の年間生産量2500トン余りの中で、年間平均需要が4000トン余りだが、高値の滞在時間が長くなる事で、安値で購入した投資用金や、屑金の売りが一巡している。田中貴金属では金の前年同月比販売は150%と急増、買い取りは42%と急減、プラチナ販売は360%と急増中。
イ.個人に退蔵される可能性の強い金貨・プラチナ貨幣の製造中止が相次ぎ、小口投資用金コインの新規供給が減少し、貴金属商による金貨の販売停止が頻発している。
③販売サイドの体制が強化されている
金関連の広告が増加しているのに象徴されるように、不況による収入減が、商社の純金積み立て、FX業者の金先物取引への移行、百貨店の金販売等、金取扱い業者の手数料収入目的のインセンティブを強くしている。
3.投機資金を金に向かせるのが正解!!
米国の過剰消費に依存していた世界経済は米消費不足による不景気が続き、結果として低金利で、潤沢な投機資金の存在を許さざるを得ない。しかし、それらの資金が、生活必要物資であるエネルギーや、穀物に向かわないよう、はけ口を用意する必要がある。
投機資金を向かわせるには貴金属が最適で、高騰しても困る人は少ない。
4.GOLDバブルが黄金の国ジパング発で起きる!!(^O^)/
①政府・年金制度への不安増大
ア.インターネットが発達した結果、サブプライム関連商品に代表される金融商品の格付け不信や、破綻した年金や財政に象徴される国家の持つ怪しさが個人にも見えるようになり、人々の不信が、増大している。
イ.日本では団塊の世代が定年を迎え、巨額の退職金と年金を手にし始めているが、同世代はオイルショックによる狂乱インフレ体験世代であり、インフレへの恐れは強い。国家財政が破綻寸前にある現在、LALの年金切捨ての再生案に見るように、今後は企業年金まで切り捨てられることがあるとなれば、自己防衛策として、普遍的価値を持つ資産を求め始めるのが当然。
②不動産・債券投資が封じられている
ア.日本における実物資産投資の代表は不動産であった。しかし、企業生産の海外移転や小子化の結果土地使用者が減っており、また不動産は持っているだけでは固定資産税によりマイナスとなるため、地方では「売り地」の看板が依然増殖中で、土地上昇への期待が消えている。
イ.実物資産として他に考えられるのは、原油や、瓦斯、レアメタル、穀物などがあるが、何れも保存性や、流動性に問題があり、保存性のよい金が好まれる。
ウ.通常通貨発行過剰によりインフレ懸念が出れば国の借用証書である国債の金利が上昇するが、今回中央銀行の資金供給増で、金利上昇のレベルが低く抑えられているため、債券が魅力不足。
③割安感がある
日本における円建て金価格の最高値は、80年の6,495円だが、その後の円高の結果、ドル建で新高値をつけた現在でも3100円程度で最高値の半額程度であり、割安感が強い。
④流動性が高い
日本では近年ネットを使った流通機構が発達し、現物、金ETFや、先物でも容易に投資可能である。
⑤消費税増税がプラスに働く
新政権が弱者救済政策を進める上で、国家財政の破綻が明らかになり始め、将来的な消費税増税が予想されるが、金は買い付け時に支払う消費税が、売却時は売却時の消費税率で戻りがあるため、消費税増税は投資結果にプラスに働き、長期資産の保全には有利。
⑥ETFで税・投資環境が好転
金ETFの登場で、株と損益通算の出来る分離課税が可能となり、金持ちにとっての課税環境が圧倒的に改善されている。またETFは保管や、投資規約において問題があった企業や機関投資家にとっても金投資を可能としている。
以上
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