忙しいので、ホントにメモです。
①任天堂はソフト会社であり、ハードはソフトを売るための手段に過ぎない。
②今回のDSの販売予想減、ソフト販売数量増は、利益率改善の好材料。
③売上の70%以上は外貨建て、通期業績予想は、1ドル=110円・1ユーロ=135円で計算されたもので、現状1ドル118円~119円・1ユーロ=140円では大幅増額修正必至。
④ゲームソフト会社の収益は、クリスマス・正月商戦に大きく依存し、同時期の為替レートは特に重要。
⑤既に欧米ではクリスマス商戦がスタートしており、緒戦好調。
⑥後2回の米FFレートの上げは、グリーンスパンにより規定路線、日銀は量的規制緩和すら、政治的配慮から難しく、量的緩和イコール金融引き締めではない。 当面の為替レート決定要因である日米金利差はクリスマス商戦中は拡大こそすれ、縮まる気配は無い。
⑦中間配当は70円だが、通期は、営業利益の33%か、連結利益の50%の何れか多い方。今期は、連結利益の50%が基準となり、現在予想でも220円で、円安が続いた場合の通期配当は巨額となる。
⑧カラフルカラーのDSが新発売され、また、現実に目に付くDSソフトの宣伝攻勢は相当な物があり、同社のクリスマス商戦に懸ける意気込みは、SONYや、MSを凌駕している。
⑨ニンテンドッグスや、やわらか頭塾など、女性や成人男性にターゲットを絞ったソフトで、新規ゲーム人口の開発に成功している。
⑩PSPや、Xボックスなどグラフィックの解像度や、リアリティに重点を絞った、ゲーム機に一線を引き、マニア以外のゲーム人口を開拓する狙いで、据え置き型後継機(レボリューション)を開発中。
同社は家庭団欒の中心としてのゲーム機を目指しており、ゲームNO1企業としての方向性は正鵠を射ていると考える。
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